広告なしの無料セキュリティソフトまとめ:日本語対応、PC・Mac・Linux向け【おすすめアンチウイルスソフト一覧】
Windows Defender
OS:Windows 10、Windows 8
処理:軽量
機能:アンチウイルス、危険サイトチェック、ファイアウォール、ペアレンタルコントロール
Microsoftが提供する、Windows標準の総合セキュリティ機能。
Windows 10では初めから導入されているため、特に存在を意識する必要はない。
アンチウイルスなど基本的な機能しかないが、その分軽量で必要十分といった印象。ほとんどの場合、セキュリティはこれだけで問題ない。
Microsoft純正のため、OSとの相性の問題はまったく出ないことが売り。
ただ、システムと密接に結びついているため、たとえばWindows Updateを止めると、このWindows Defenderの更新まで止まってしまう(ウイルス定義ファイルまで!)など、かえってデメリットになってしまう部分も。
なお、Windows 7向けには「Microsoft Security Essentials」がある。
Avira
OS:Windows 10、Windows 8、Windows 7
処理:軽量
機能:アンチウイルス、危険サイトチェック、ランサムウェア対策、感染ファイル修復
無料版の機能は程々だが、軽さが売りの統合セキュリティソフト。
軽量のわりに、ウイルスなどマルウェアの検出率が高いことが、以前からの売り。
ユーザーから情報を集めて解析するクラウド技術を活用している。
危険サイトチェック(セーフブラウジング)のためのブラウザ用拡張機能も用意されている。
また、無料のものとしては珍しく、ランサムウェア対策の機能まである。
Sophos Home
OS:macOS、Linux(*)、Windows 10、Windows 8、Windows 7
処理:?
機能:アンチウイルス、危険サイトチェック、ペアレンタルコントロール、複数デバイス一括管理
ライセンス:個人・非商用のみ
業務用セキュリティシステムの分野で有名なSophos社が提供する、個人ユーザー向けの無償版。
Windows・Mac両対応の多機能なセキュリティソフト。
特定の端末から他のそれらを一括管理できるのが特長。
スマホ版(iOS/Android)の他、Linux向けツール(*)など、他にもさまざまなセキュリティ関連ソフトウェアをこちらで無償公開している。
Immunet AntiVirus
OS:Windows 10、Windows 8、Windows 7、Windows Server 2016、Windows Server 2012、Windows Server 2008
処理:軽量
機能:アンチウイルス、ネットワーク監視
Windows向けの統合セキュリティソフト。
クラウド技術を活用し、各ユーザーのデータを収集・解析することで精度を高めている。
基本的にすべてクラウドベースのため、ウイルス定義ファイルなどの更新が必要なく、常に最新の情報と照合させることができる。
無償のものとしては珍しく、Windows Serverにも正式対応している。
ClamAV
OS:Linux、Windows 10、Windows 7、macOS、Unix
処理:最軽量
機能:アンチウイルス
オープンソース(GPL v2)の、シンプルなアンチウィルスソフト。
その分軽量で、自分のソフトに組み込むことも可能。
LinuxのWebサーバーに導入されることが多い(特にメールサーバー)。
上記Immunetにも、内部的に採用されている。
ただし、機能的には非常に限られており、ウイルススキャン専用のソフトになっている。
基本的に常駐監視の機能がないため、外部ソフトウェアやシェルファイル / バッチファイルなどを使って自動化しなければならない。
(Linux版のみ、設定を変更することで常駐監視の機能を使える)
その他、ソフトウェアのアップデートなども手動だが、ウイルス定義ファイルの更新は自動で行われる。
番外編
KINGSOFT Internet Security
OS:Windows 10、Windows 8、Windows 7
処理:?
機能:アンチウイルス、危険サイトチェック、ネットワーク監視、ファイアウォール、システム保護、ランサムウェア対策、システム最適化
厳密には広告なしとは言い切れないが、ふだん使っているブラウザのスタートページ(デフォルトのページ=ホーム)をキングソフト指定のURLに設定することで、広告が表示されなくなる。スタートページにこだわりがない人にはいいが、そうでなければ広告と同じく邪魔に感じる場合も。
そういった制約がある分、機能は無料とは思えないほど充実している統合セキュリティソフト。
親会社が中国企業であることにやや不安があるが、現在は日本法人を設立し、日本の警察やフィッシング対策協議会とすでに連携しており、日本政府が推し進めるITセキュリティの官民連携プロジェクト「ACTIVE」にも参加しているため、一定の安心感はある。